スマホ利用率がついにパソコンを上回った!【2018年度発表データ】

2019.1.15
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2018年度発表データ:ついにスマートフォンの保有率はPCを上回った!

マーケティングを担当されている方であれば、スマートフォンの普及率やデスクトップ型パソコン、タブレットなど、デバイスごとの利用動向などは気になるところではないでしょうか。

 

「確かに、スマホシフトっていうけど、本当のところどうなの?」

「スマートフォンのユーザーって増えているけど、PCのユーザーってどうなの?」

「スマートフォン用のウェブサイトを用意する決断がなかなかつかない・・・」

「いや、『情報通信白書』を全部読むのはちょっと・・・」

 

なんて思っているウェブマーケターの方のために、2018年度に経済産業省から発表された『平成30年版 情報通信白書』のデータをもとに、スマートフォンの利用状況の他、マーケティングに活用できそうなデータをまとめさせていただきました。感覚としてはスマートフォンの普及率が伸びていることを感じていても、数値として実感できない方は是非最後まで読んでいただければと思います。

 

元データ『平成30年版 情報通信白書』はこちら

http://www.soumu.go.jp/johotsusintokei/whitepaper/ja/h30/pdf/index.html

 

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<目次>

1.『平成30年版 情報通信白書』のポイント整理

2.インターネット広告費でみるデバイスの傾向

3.まとめ

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1.『平成30年版 情報通信白書』のポイント整理

 

・2017年、世帯保有率でスマートフォン75.1%とPCの72.5%を上回った。

・2016年と比べスマートフォンの利用率は上昇しているが、PCは減少している。

・60代を境にPC・スマートフォンの利用率が逆転。

・60代、70代でも、インターネットの利用率は、10年前と比べて上昇。

・大都市圏ではスマートフォンの利用率が高いが、地方との利用率に開きがある。

 

※各数値は総務省が平成29年4月1日現在で、年齢が満20歳以上の世帯構成員がいる世帯を対象に実施した通信利用動向調査を元に算出されています。

 

◆世帯保有率でスマートフォンがPCを上回る

2017年の情報通信機器の保有率を見てみるとスマートフォンの保有率が75.1%となり、PCの保有率を初めて上回りました。スマートフォンはiPhoneが2008年に日本に上陸して以降(※統計に登場するのは2010年から)、爆発的に普及し、保有率が増加してきました。一方で、PCの保有率は2009年以降減少傾向にあり、2013年に一時的に保有率が増加しているものの、再び緩やかに減少し続けています。また、タブレットは統計に登場している2010年以降、緩やかに伸び続けていますが、2015年以降の伸び率は鈍化しており、2017年の保有率は36.4%となっています。

 

情報通信機器の世帯保有率の推移

 

◆スマートフォンの利用率は上昇。PCでは利用率は減少。

インターネット利用端末の種類を見てみると、スマートフォンの利用率は2016年と比較して、57.9%ら59.7%へと上昇しています。一方、PCの利用率は58.6%から52.5%へと減少しています。この数値からも、インターネットの利用デバイスが、PCからスマートフォンへシフトしていることがうかがえます。

 

インターネット接続端末の種類

 

 

◆60代を境にPC・スマートフォンの利用率が逆転。

インターネット利用端末ではスマートフォンの利用率が増加してきているものの、60代以上ではPCの利用率の方が高くなっています。これは、PCの利用は各年代である程度一定に推移しているのですが、スマートフォンの利用が60代で54.8%、70代で37.0%と、年齢が高くなるほど低下していることによります。その為、利用率が逆転するという現象が起こっているようです。60代以上ではPHSを含むフィーチャーフォンの利用率も高くなっており、スマートフォンの利用が進んでいないことがみて取れます。

 

年代別インターネット接続端末

 

年代別でスマートフォンの保有率を見てみると下記のようになっています。

 

年代の別のスマートフォン保有率(2017年)

全体  60.9%

 

20代、94.5%

30代、91.7%

40代、85.5%

50代、72.7%

60代、44.6%

70代、18.8%

80歳以上、6.1%

 

このように年代別の保有率で見てみても、60代以上の方がスマートフォンを利用していないのが見て取れます。

 

◆60代以上でもインターネットの利用率は10年前と比べて上昇。

60代以上ではスマートフォンの利用率が低いものの、インターネットの利用率をみてみると、10年前のデータと比べて利用率は上昇しています。しかしこれは、10年前の50代とほぼ同じ水準の利用率であることから、これらの年代で新規にインターネットユーザーが増えたというよりも、年齢がスライドしただけと思われます。この傾向が続くのであれば、今後は高齢層であってもインターネットの利用率が高くなると考えられます。

 

個人のインターネット利用者の割合の推移

 

 

◆大都市圏ではスマートフォンの利用率が高いものの、地方との利用率に開きがある。

インターネットの利用率は東京を中心とした首都圏、埼玉、千葉、神奈川の他、東海、近畿のエリアで80%を超えています。全体の数値は80.9%、最も高い東京は87.7%で最も低いのは鹿児島の67.9%となっています。

 

都道府県別インターネット利用者の割合(全体)

 

スマートフォンの利用率を見てみると東京の68.5%が最も高く、埼玉65.1%、千葉65.1%、神奈川64.6%、大阪64.1%と続いていますが、最も低い青森では45.9%となっています。その差はインターネット利用率の高低差よりも大きく、地方ではスマートフォンの普及が進んでいないことが伺えます。

都道府県別インターネット利用者の割合(SP)

 

 

2.インターネット広告費でみるデバイスの傾向

スマートフォンの利用率の上昇は、インターネット広告の分野にも影響を及ぼしています。インターネット広告費については、年々増加しており、ウェブマーケティングにおける重要性を年々高めていますので、インターネット広告でのスマートフォンの傾向についても少しふれてみたいと思います。

 

インターネット広告費の推移に関しては、『平成30年版 情報通信白書』の中でも触れられていますが、電通が発表している『2017年日本の広告費』からの抜粋という形で紹介されていますので、ここでは元データとなっている『2017年日本の広告費』をもとに見ていきたいと思います。

 

『2017年 日本の広告費 インターネット広告媒体費 詳細分析』のポイント整理

 

・” デバイス別構成比は、モバイル広告が68.1%、デスクトップ広告が31.9%。”

・” 2018年のインターネット広告媒体費は全体で1兆4,000億円を上回り、うちモバイル広告は1兆円を超える見込み。”

 ※元データから抜粋

 

◆デバイス別構成比は、モバイル広告が68.1%、デスクトップ広告が31.9%。

2014年にモバイル広告が占めた割合は41.8%であったのに対し、2017年には68.1%まで上昇しています。2018年以降も増加していくと予測されます。

 

デバイス別広告費の推移

 

このデータからも見て取れるように、インターネット広告における主要なデバイスも、PCからスマートフォンへシフトしているといえます。

 

元データ『2017年日本の広告費 インターネット広告媒体費 詳細分析』はこちら

http://www.dentsu.co.jp/news/release/pdf-cms/2018037-0328.pdf

 

 

3.まとめ

いかがでしたでしょうか。パソコンからスマートフォンへのシフトが数値として実感できましたでしょうか。このデバイスシフトの傾向は今後も続くと予想されますので、ウェブマーケティングにおけるスマートフォンの重要性はますます高まってくるかと考えられます。

 

一方で、60代以上のユーザー層では引き続きPCの利用率が高く、スマートフォンのみ対応すればよいというものでもないようです。また、東京を中心とした都市部ではスマートフォンの利用率が高いものの、地方の都道府県では半分を下回っているところもあるなど、エリアごとでの利用率の差があることも無視できません。

 

スマートフォンの利用率を考えるときは、全体の数値だけではなく、年代や地域の特性があることもおさえておく必要があります。

 

特にウェブマーケティング上のスマートフォン対策で悩んでいる際は、これらの状況を理解したうえで、どこをターゲットとしているのかを改めて考えてみてください。

それでも

 

「スマートフォン用のウェブサイトを用意する決断がなかなかつかない・・・」

 

とスマートフォン対策に行き詰った際は是非ご相談いただければと思います。

 

 

今回紹介したデータの参考データはこちらです。

・元データ『平成30年版 情報通信白書』はこちら

http://www.soumu.go.jp/johotsusintokei/whitepaper/ja/h30/pdf/index.html

 

・元データ『2017年日本の広告費 インターネット広告媒体費 詳細分析』はこちら

http://www.dentsu.co.jp/news/release/pdf-cms/2018037-0328.pdf